2001年9・11（米国同時多発テロ事件）の真実が次第に明らかになりつつある。米国連邦政府の公式説明では、テロリストによるハイジャックで旅客機が世界貿易センターのツインタワーに突っ込み、その衝撃と搭載燃料の爆発・火災でツインタワーが崩壊したというものである。しかし、米国の多数の良識的な建築工学者たちによると、その程度の衝撃で崩壊するほどツインタワーの構造は脆弱ではないということである。また、同時にツインタワーから離れた第7センタービルがわずか7秒で崩壊している。ツインタワーの崩壊のショックがあるにしても、これは通常、あり得ないことである。これらのことから、専門家たちは世界貿易センタービルのツインタワーおよび第7センタービルが何者かによって「制御的に破壊された」と断定している。
サイト管理者は当地を訪問したことがあるが当時はまだ、アルカイダによって世界貿易センタービルが崩壊されたと信じていたが、その後、2011年9月11日に起こった衝撃的な事件は米国の軍産複合体による自作自演という説がインターネットの世界をかけめぐるようになった。下記のビデオはそのことを相当詳細に説明したもので、必見のビデオである。
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この動画の正式名称は、9/11 Explosive Evidence – Experts Speak Outなので直訳すると９１１爆破の証拠、専門家は語る。だが動画内容は世界貿易センタービルの再検証が中心なので「世界貿易センタービル爆破の証拠を専門家が語る」にしてみた。
日本語翻訳版もあるのでどうぞ。
これはおまけ。アノニマスだと思われる若者がカナダの街中にある大型スクリーンをハッキングしてWTC７崩壊映像を流す。
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9・11が米国の軍産複合体の自作自演であるとすると、同事件で亡くなられた2749人の方々、その後のアフガン侵攻やイラク戦争、そして突如出現した「イスラム国」はすべて戦争で利益を上げる軍産複合体の仕業ということになる。
対米隷属の現在の安倍晋三政権の外校・「安全保障政策」はすべて、9・11の米国連邦政府の説明を鵜呑みにし、イスラム諸国と中露を仮想敵国にしつつ、日本国民の人命、財産を米国・イスラエル軍産複合体の利益に捧げるものである。その背後には、ドル覇権体制を維持しようとする米国と、ドル覇権体制に代わる新しい国際経済秩序を樹立しようとする中露を始めとしたBRICsがある。今のところ、ＥＵは米国に追随しているが、ＥＵの盟主であるドイツは内心、米国に反発している。ＥＵ諸国から関ヶ原の戦いにおける小早川英秋になるものが多数出てくる公算が大きい。既に、第三次世界大戦に突入していると見るべきである。
Wikipediaは、米国CIAが作成したものとの情報もあるが、「9・11陰謀説」も解説せざるを得ない。次の説明を参考にされたい。
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%A2%E3%83%A1%E3%83%AA%E3%82%AB%E5%90%8C%E6%99%82%E5%A4%9A%E7%99%BA%E3%83%86%E3%83%AD%E4%BA%8B%E4%BB%B6%E9%99%B0%E8%AC%80%E8%AA%AC
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自作自演説は、「アメリカ政府とアメリカ軍が、遠隔操作の貨物機やミサイル、建物内に仕掛けた爆破解体用の爆薬を使ってツインタワーやペンタゴンを破壊し、通説のようなテロ事件であると報道機関を用いて演出した」とする説である。（テロ自体はアルカイダの仕業とする）見逃し説と比較しても通説との差異は大きく、現在では見逃し説に代わる陰謀説の主流となっている。映画『ルース・チェンジ』ではこの説が取り上げられている。
警察国家と化したアメリカ[編集]
ブッシュ政権の労務省元主任エコノミストであったモルガン・レイノルズen::Morgan Reynoldsは、2005年に次のように主張した[6]。
- 「遠く離れたアフガニスタンのイスラム原理主義者の本部からの指示を受けて、19名のアラブ・テロリストによって911事件が引き起こされた」という政府見解こそが、おとぎ話のような「陰謀説」である。WTC崩壊に関する政府公式見解も、これと同様に、およそ納得しがたい。
- 私は崩壊の公式見解は正しくないと信じている。そのような誤った分析に基づいた政策もまた誤りである。アメリカ政府の見解はきわめて脆弱なもので、プロによる解体作業だけがWTC崩壊の事実を十分に説明することができる事象だ。
- 事態を困難にしているのは、分析を受ける前にFEMA（アメリカ合衆国連邦緊急事態管理庁）が、WTCから証拠を取り去ってしまったことだ。
- WTC崩壊が解体行為によるものであったのであれば、911事件がアメリカ政府内部犯行であることが明らかにされるだろう。
- 科学者や技術者、偏見のない研究者たちが911事件を解明するべきだ。しかし現在のアメリカの警察国家状態の下ではそれは難しい。爆破と建築の専門家たちは、911事件を分析をすることに対して、逮捕の恐怖を感じているからだ。
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【追記】
中国が提唱したアジア・インフラ投資銀行（Asian Infrastructure Investment Bank）に日本の安倍晋三政権は米国とともに反対しているが、米国の盟友・英国が加盟に参加を表明したことで、衝撃を受けているようだ。中国の狙いは、ジャンク債と化した米国債と米ドル（膨大な対外債務を返済する能力はもちろん意思もない）に見切りを付けて、同国の世界覇権体制の基盤となってきたドル基軸通貨体制と国際通貨基金（IMF）・世界銀行体制に代わる国際通貨体制を構築することである。
人民元の台頭著しいが、ドル基軸体制は最終的には金との戦いになる。1トロイオンス当たりの金価格は米国が新自由主義政策を世界的に輸出し始めた2000年ころから暴騰しているが、このところは金価格を意図的に下げる相場操縦を行い、「暴落」させている。しかし、このところその金相場も下げ渋っているようだ。下図は楽天証券のものである。
関ヶ原の戦いでの小早川秀秋が今後、米国陣営の中から続出するだろう。ただし、新しい世界秩序の理念はまだ明確でない。9・11以降、民主主義は死んだ。その民主主義の再生から始めるべきだろう。
