日本時間今夜からのスーパーチューズデーでトランプ前大統領が事実上、共和党候補に指名ー統一文明圏の創出に貢献を（追記：フーシー派の役割）
４年ごとの大統領選挙で共和党・民主党の候補者をほとんど決定づける意義を持つスーパーチューズデーが米国時間で３月５日火曜日、日本時間で本日夜から始まる（注：今回は全米の15の州で予備選挙や党員集会が一斉に行われる。各候補は自身への投票者数に応じて党大会で投票する代議員を獲得できる）が、共和党ではトランプ前大統領が首都ワシントンを除く８つの州とアメリカ領バージン諸島でトランプ氏が勝利し、ニッキー・ヘイリー元国連大使を９勝１敗で大きくリードしており、スーパーチューズデーでも圧倒的に有利になっている。ヘイリー氏への大口資金団体が同氏支援から撤退したことに加え、連邦最高裁が４日、ロバーツ長官はじめ全判事が一致して、コロラド州で３年前の連邦議会への乱入事件を巡りトランプ前大統領が反乱に関与したと認定したコロラド州最高裁の同前大統領が予備選挙に立候補する資格がないとの判決を下したことを覆す最終判断を示したことで、スーパーチューズデーで共和党候補はトランプ前大統領に決定するだろう。民主党は認知症の初期段階にあるとも噂されるバイデン大統領が候補に決まる可能性が高くなって行くが、他の民主党候補の出馬も噂されている。
トランプ候補は大統領選で勝利し、「米国ファースト」から「統一文明圏」創出に貢献を
ＮＨＫは「米連邦最高裁 トランプ氏の立候補資格認める コロラド州予備選」との消極的なタイトルで、トランプ候補が連邦最高裁で勝訴したことを報道している（https://www3.nhk.or.jp/news/html/20240305/k10014379281000.html）
アメリカ大統領選挙で返り咲きを目指すトランプ前大統領の立候補資格を巡り、連邦最高裁判所はトランプ氏に西部コロラド州の予備選挙に立候補する資格がないとした、州の裁判所の判断を覆し、立候補を認める判断を示しました。アメリカ西部コロラド州の最高裁判所は去年12月、3年前の連邦議会への乱入事件を巡りトランプ前大統領が反乱に関与したと認定し、国に対する反乱に関与した公務員が国や州の職に就くことを禁じた憲法の規定に基づき、大統領選挙に向けた州の予備選挙に立候補する資格はないとする判断を示しました。
トランプ氏はこれを不服として上訴していました。これについて連邦最高裁判所は4日、「州には大統領や連邦政府の職員についてこの憲法の規定を行使する権限はない」などとして、コロラド州の裁判所の判断を覆しトランプ氏の立候補を認める判断を示しました。9人の判事全員の一致した判断です。最高裁の判断を受けてコロラド州の州務長官は翌5日のスーパーチューズデーに行われる州の予備選挙にトランプ氏の立候補を認めるとの声明を発表しました。（中略）
連邦最高裁では２月８日、弁論が開かれ、ロバーツ長官がコロラド州の判断について「一握りの州が、大統領選挙を決定づける事態になりかねず、極めて恐ろしい結果を招く」と述べたのをはじめ、トランプ氏に立候補資格がないとすることに対し、複数の判事から懐疑的な意見が相次ぎました。
民主党ではバイデン現職大統領が今のところ、民主党候補になると見られているが、認知症の初期段階にあると噂されている＝少くとも、自己判断力が決定的に低下しており、Leaderではなく、Readerに堕している＝こともあり、他の民主党員が担ぎ出される可能性もある。なお、軍産複合体によって暗殺されたされている故ケネディ大統領の甥であり、民主党を離党して無所属で出馬するとしているロバート・フランシス・ケネディ・ジュニア（RFKJ）の全米での支持率は18％と高く、RFKJの動きは2020年の郵便投票などによる大量の不正選挙で勝利したバイデン候補よりもトランプ候補に有利になっているようだ。
上記Youtubeの３分の２以降で、孫崎享氏が2024年大統領選について語っており、その中でRFKJの無所属出馬がトランプ候補に有利になっていると述べている。ただし、無所属での出馬は極めて難しく、RFKJの動向も米国のメディアでは報道されない。RFKJには信念が合わないが、リバータニアン党（自己主義政党）から出馬するとの噂もある。いずれにしても、バイデン大統領の判断力は極めて低下していると見られ、2024年大統領選では過激なネオコン勢力を上手く活用しているディープ・ステート（DS）に操られているバイデン候補は敗北し、トランプ候補が勝利するだろう。
トランプ候補の支持勢力は保守系のキリスト教界であるが、この系列にはキリスト教の大宗教改革を求める動きがある。ディープ・ステート（DS）に属さない同候補の政治信念は、①ディープ・ステート（DS）の破壊②米国ファースト③対中国警戒論（米国民にも根強い）ーである。しかし、国際情勢解説者の田中宇氏のように、ディープ・ステート（DS）も米国一極覇権体制を崩壊させる「多極化勢力」が支配しており、ウクライナ戦争などネオコン勢力を使って過激で拙稚な政策を行わせ、米側陣営の衰退を導いているとの分析もあり、トランプ候補が大統領に再戦された場合、「多極化勢力」の中枢部との調整が必要になるだろう。
また、トランプ候補が大統領の時代に行ったニクソン大統領以降の対中関与政策を否定し、中国と対決することは、中国が①購買力平価ベースで世界最大の経済大国・技術大国になっていること②「共同富裕政策」を取り、内需の振興に取り組んでいること③不動産不況を克服する公算が大きいこと④ロシアと連携しつつ、BRICSを中心に非米側の盟主になっていることーなどから、現実離れしている。また、米国も原則、「ひとつの中国論」を認めている。台湾を軍事力を使って中国から独立させるなどのことは国際法上からも無理がある。
ロシアのプーチン大統領はバイデン氏が大統領になることが好ましいと言ったりしていると伝えられるが、これはネオコン勢力に操られるバイデン政権がプーチン政権にとって好ましいとの判断からだろう。トランプ氏は大統領に当選した場合、「米国ファースト」政策を改め、ロシアのプーチン大統領や中国の習近平主席、中東の盟主国・サウジアラビアのムハンマド・ビン・サルマーン（mbs）皇太子兼首相らと協調し、支持勢力の保守派キリスト教界とも連携しつつ、欧米近現代文明を乗り越える統一文明圏創出のスタートを切る必要がある。
開始されたスーパーチューズデーの投票、トランプ候補が15州のうちモルモン教徒の州とされるユタ州14州で勝利し、共和党大統領候補に事実上指名
スーパーチューズデーの予備選挙、党員集会での投票は既に始まった。ＮＨＫの「米大統領選 スーパーチューズデー 一部の州で投票始まる」（https://www3.nhk.or.jp/news/html/20240305/k10014380081000.html）は次のように伝えている。
秋のアメリカ大統領選挙に向けた野党・共和党の候補者選びは5日、全米の15の州で予備選挙などが一斉に行われる大きな山場、スーパーチューズデーを迎え、さきほど日本時間午後8時に一部の州で投票が始まりました。
ここまで大きくリードしているトランプ前大統領が、ヘイリー元国連大使をさらに引き離して党の指名獲得への流れを決定づけるのかが焦点です。
ここまで大きくリードしているトランプ前大統領が、ヘイリー元国連大使をさらに引き離して党の指名獲得への流れを決定づけるのかが焦点です。日本時間６日午後17時20分過ぎの時点では、全米15州の予備選挙・党員集会のうち、ヘイリー氏はバーモント州で勝利しただけでモルモン教徒の州と言われる（注：人口の60％が同教徒、モルモン教＝
獲得した共和党大会での代議員数は、ヘイリー氏の86人に対してトランプ氏は923人。共和党候補として正式に指名されることが決定する1215人の獲得まであと300人を切っている（https://www3.nhk.or.jp/news/special/international_news_navi/us-election/presidential-election/2024/candidate/）。トランプ候補がユタ州でも勝利したことによって、共和党の大統領候補者が事実上、トランプ前大統領に決定した。
敗退したニッキー・ヘイリー候補（注：18世紀の英国でキリスト教覚醒運動としてジョン・ウェスレーが興したプロテスタント系キリスト教であるメソジスト派に属する）は予備選・党員集会など共和党大統領候補者選出選挙からの撤退報道が伝えらたが実際、6日に撤退を正式に表明した。同候補に投票した層の取り合いが始まるが、トランプ氏が大統領の時代に国連大使として貢献した経験を生かして、副大統領に指名するとの情報もある。ヘイリー氏はトランプ氏が裁判問題を抱えるにいたったことに反発して共和党の大統領候補として出馬したが、元国連大使の重要な政治経験を持つだけに、現在のカマラ・ハリス副大統領では対抗できないだろう。
トランプ候補も今後は、本選をにらんだ選挙運動を展開する見通し。民主党のバイデン候補は米領サモアで敗北したものの残る14の州全州を制し。自身も本選はトランプ候補との一騎打ちになると見込んでいる。ただし、日経新聞社のサイトによると、支持なしや関心なしの層も各州で10％〜20％存在している（https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN05E9P0V00C24A3000000/）
イエメン・フーシー派の「活躍」は非米川陣営に有利に作用
国際情勢解説者の田中宇氏によると、イスラエルとハマスの戦争が拡大している中で、イエメンを統治するシーア派イスラム主義の武装政治組織であるフーシ派が11月以来、イエメン沖の紅海を航行するイスラエル友好諸国（英米欧）の船舶を無人機などで攻撃し続け、欧米のタンカーなど商船が紅海を通れなくなっている事態だ。３月３日に公開された「中国に棚ボタな紅海危機＝https://tanakanews.com/240303houthi.htm、無料記事＝」で分析している。
フーシ派は非米側の勢力だ。彼らが紅海で攻撃しているのは、欧米系の船だけだ。中国や印度、アラブ、ロシアなど、非米諸国の船は攻撃されていない。フーシ派は、中国やロシアの船を攻撃しないと正式に宣言している。1月にフーシ派がロシアのタンカーを誤爆してしまう事件があり、フーシ派はこれを誤爆と認め、露中の船を攻撃するつもりがないと表明した。（Houthis Declare Safe Passage For All Russian, Chinese Ships In Red Sea）（Houthis mistakenly target tanker carrying Russian oil, security firm says）
フーシ派は、2022年2月のウクライナ開戦で作られた米国側と非米側の決定的な対立構造の中で、非米側に味方し、米国側を潰そうとする動きをし続けている。そして、米軍はフーシ派の攻撃能力を潰せていない。フーシ派は今後もずっと米国側の船を攻撃し続け、米国側の船は紅海やスエズ運河の欧亜航路を通れない状況が続き、船賃が高騰したまま、欧州のインフレがひどくなる。スエズ運河の欧亜航路は非米側のためだけのものになっている。これは、ウクライナ戦争の長期化で欧米の経済と覇権が自滅し、非米側の相対的な繁栄が大きくなり、世界の多極化と非米化に拍車がかかる構図と同期している。紅海危機は、ウクライナの戦争構造の一部になっている。米国中心の世界のグローバル経済体制は、フーシ派という一見ショボいゲリラ勢力によって壊されている。（How Yemen changed everything）
フーシ派は、世界を多極化する作業に参加している。これは、偶然の結果なのか？？。そうではない。フーシ派の後ろには、同じシーア派の大本山であるイランがいる。11月初めにイラン外相が「すべてのイラン系民兵団がイスラエルと戦う準備をしている」と表明した後、フーシ派が「イスラエルと戦う」と宣言して欧米船への攻撃を開始した。（Iran: Resistance groups fully prepared to counter any Israeli moves）
イランは、1979年のイスラム革命以来、米国に敵視制裁されて戦ってきた筋金入りの反米勢力だ。2015年には、米国がサウジの権力を握ったばかりのMbS皇太子を陥れる目的でサウジとフーシ派を泥沼のイエメン戦争に陥れ、イランがフーシ派をこっそり支援する態勢が強まった。（米国に相談せずイエメンを空爆したサウジ）
フーシ派を支援するイランの、さらに後ろには中露がいる。ウクライナ開戦後、中露は、それまでのゆるやかな非米傾向を劇的に強め、中露とイランが急接近し、一緒に米覇権潰しや世界の非米化（多極化）をやるようになった。習近平やプーチンはサウジに接近し、米覇権を見限って非米側に転向した方が得だと説得し、同じことを考えていたMbSは中露の誘いに乗って非米側に転じた。習近平はサウジとイランの劇的な和解を仲裁し、サウジはフーシ派と停戦和解してイエメン戦争を終えた。米軍と米覇権の中東撤退が加速した。（サウジをイランと和解させ対米従属から解放した中国）
この流れの先に、昨秋のイスラエルによるガザ虐殺・パレスチナ抹消策と、それに呼応したフーシ派による紅海危機が起きている。（中略）
米軍は紅海をウロウロしているがフーシ派を倒せない。それを尻目に、中国は、紅海のイエメン対岸にあるアフリカのジブチに軍港を作り、中国などの船の航行を守るために駐留兵力数を増やしている。中国軍は、2月にも新たな艦隊を紅海の入り口に増派した。（China sends new naval fleet for escort mission in Gulf of Aden）中国はフーシ派をイエメンの政権としてまだ認知していない。表向き中立を保ちつつ、中国は非公式にフーシ派と協議を重ねている。タリバン政権のアフガニスタンと同様、フーシ政権のイエメンも、これから安定していくと中国が経済支援を増やして発展させていき、その過程で中国と正式な国交を結ぶ流れになる。
（China’s unexpected gains from the Red Sea crisis）中国は、紅海に面したサウジやエジプトの港に工業団地を作って投資もしている。これらの拠点を含む貿易活動のために、中国の船会社は紅海と中国を往復する新たな商船団を作っている。中東では米欧が出ていき、中露が入ってきている。日本の自衛隊も、ジブチの港を借りて紅海を通る日本などの船の安全を守っている。日本の軍勢は従来、米軍の傘下で動いてきたが、これから米国の中東覇権が失われていくと、日本は米国でなく中国と協働していくことになる。日本にとって中国は、嫌いだが付き合い続けねばならない相手だ。フーシ派が起こしている紅海危機は、中東の非米化を加速しつつ、ずっと続いていく。
現在、イスラエルとハマスの休戦協定がカタールなどを仲介国としてエジプトで開かれているが、イスラエルの代表団は参加していない模様だ（https://www3.nhk.or.jp/news/html/20240305/k10014379261000.html）。イランやカタールはハマスの後見役であり、カタールはまたサウジアラビアとも国交を回復し、イスラエルとの関係改善にも努めている。エジプトを休戦協定の議論の場所としているのも重要である。
フーシー派による米側陣営の輸送船への攻撃が始まる前の時点だが、ロイター通信は、「欧州連合（ＥＵ）統計局が５日発表した１２月のユーロ圏消費者物価指数（ＨＩＣＰ）上昇率（速報値）は前年比２．９％と、前月の２．４％から加速した。欧州中央銀行（ＥＣＢ）に対する市場の利下げ期待が弱まる可能性がある」としている（https://jp.reuters.com/markets/japan/funds/W6ORXVCVT5MPBBMVHXTGONZOAE-2024-01-05/）。もともと、EUはウクライナ戦争によるエネルギー供給への不安からくるコストプッシュ・インフレが続いている。こうした中で、一部の経済アナリストから、フーシー派による米側陣営の輸送船への攻撃で輸送費が上昇し、コストプッシュに輪をかけることも指摘され出し始めている。
焦点は、中長期の影響を及ぼし得る賃金交渉の行方や国際政治の緊張に移っている。ユーロ圏での賃金交渉は、第１・四半期に大方まとまる見込みだが、データが得られるのは５月以降。このため、ＥＣＢ当局者が情勢を把握できるのは今年半ばになるとみられる。地政学的緊張は予測が立てにくい。ガザ紛争は今のところエネルギー価格にほとんど影響を与えていないが、紅海情勢不安が輸送コストを押し上げている。
（注：一方で）ＵＢＳウェルスマネジメントのポール・ドノバン氏は、「問題になっているのは輸送する製品の価値でなく輸送コストだ。海上輸送が世界の経済活動に占める割合は０．３％足らずだ」と述べ、現時点でインフレへの影響は非常に小さいと指摘した。投資家はＥＣＢが今年６回利下げすると予想。最初の利下げは３月か４月とみている。これに対し、ＥＣＢ当局者は今年前半はインフレが本当に制御されているか見極める必要があると考えている。
米側陣営では統計面ではインフレが沈静化してきているように見えるが、ウクライナ戦争は終わる見通しがないうえ、イスラエル・ハマス戦争は休戦協議さえ難航している状況だ。コストプッシュ・インフレはまだ収まっていないし、収まる見通しも立っていない。過度な楽観論は禁物だ。
なお、トランプ前大統領のスーパーチューズデーの勝利に関して、国際政治解説者の田中宇氏は本日３月６日に公開された「ちゃっかり繁栄する印度、しない日本（https://tanakanews.com/240306india.htm）」で、ネオコン系のリベラル左派全体主義と化した米側陣営に自ら従属している日本の今後について次のように示唆している。
日本では首相辞任後の安倍晋三が、自民党内で院政を敷くことで印度（注：インド）や（注：トルコの大統領の）エルドアンの方式をやろうとした。首相でなく院政なら、独自に動いても官僚に話が漏れにくい。だが、それをやりだした後、安倍は暗殺された。真犯人が隠されたまま、マスコミはすぐに統一教会の話にすり替え、安倍派や自身党全体（注：原文通り自民党全体の意味か）がスキャンダルで潰されていく流れが作られた。マスコミ権威筋と左翼リベラルが寄ってたかって日本にリベ全（注：リベラル全体主義のこと）を注入して自滅させている。みんな「自民党は最悪だ」と言う。だが、そうなのか。最悪なのは自民党よりも、マスコミ権威筋や日本外務省、リベ全に洗脳された左翼リベラル、黒幕の米諜報界の方でないか。（安倍元首相殺害の深層 その２）
今秋の米選挙でトランプが選挙不正を乗り越えて勝って大統領に返り咲くと、米政府からリベ全を一掃してくれて、対米従属の日本はトランプに従属して難を逃れられるのか？？。日本独自の転換でなくトランプに頼るのはとても他力本願だが、トランプが日本にとってのカミカゼになってくれる可能性がある。これについては、あらためて考える。
日本の政治・経済・外交の大転換になるきっかけはトランプ前大統領の返り咲きだが、その要諦は同氏の岩盤の支持層になっているキリスト教界にある。インドはヒンズー教を大切にしているインド人民党（BJP）党首のモディ首相が非米側陣営に席を置きながら米側陣営ともうまくつきあって経済成長に邁進している。宗教界がカギを握るが、衰退しつつある米側陣営と小売流してきた非米側陣営との統一文明を創造するためには、正統であれ異端（注：正統派が勝手に異端と決めつける。異端が正統派になることもある）であれ、キリスト教系列の宗教団体が自らの使命を悟る必要がある。
