上海協力機構 SCO プーチン大統領 習近平 隠れ多極派 世界平和統一連合 国際勝共連合 朝鮮半島統一...
歴史社会学の記事一覧
安倍元首相暗殺 岸田首相内閣改造 ウクライナ事変 消えた銃弾...
第26回参院選 歴史社会学 安倍晋三 安倍元首相 安倍狙撃事件...
東京で05月23日行われた日米首脳会談は、ウクライナ事変を転機に世界がコモディティ小国の米欧日陣営諸国(G7諸国)側とコモディティ大国・人口大国で21世紀の世界の経済成長を牽引すると見られるBRICsと中東諸国、イランと...
総選挙での立憲の大惨敗は野党共闘によるものではない。平和主義、原発ゼロ、共生の経済政策(消費税制度の廃止)で野党共闘の深化を訴える候補者が出馬し、立憲をまとめるべきだ。既に本サイトで述べたように、立憲は数合わせに終止する...
枝野代表の辞任は当然だが、立民の今回の総選挙での惨敗は立民が「野党共闘」に加わったことにあるのではなく、立民、日本共産党、れいわ新選組、社民党との「野党共闘」を反故にし、連合に依存したことにある。代表選を行っても、立民内...
季節要因(初夏、夏場に小流行、冬場に大流行)とインドの二重変異株(デルタ株)の変異株要因から第5波が東京都から始まった模様だ。...
5月12日、千葉県から、オリンピックの花形協議である陸上競技の主役である米国陸上競技連盟(米陸連)が千葉県で行うことになっていた事前合宿を取り止めることが正式に発表された。オリ/パラの強行開催を中止できるのは小池百合子東...
永田町で菅義偉首相が、ウソをついて日本にオリ/パラを誘致した安倍晋三前首相に責任をなすりつけ、新型コロナの新規感染者数の減少と実質的に国民の80%がオリ/パラ開催に反対、コロナ禍対策に国費を投入せよとの声を受けて大々的な...
明日2月7日解除の予定だった緊急事態宣言が3月7日まで延長されることになった。1月下旬から新規感染者が減少しており、7日移動平均で新規感染者数1日25人(東京都では全体で500人)を下回る可能性も出てきた。厚生労働省が定...
英国で変異したSARS-CoV-2が猛威を振るっており、新規感染者者が急増。政府=菅義偉政権は感染力が強いだけで、重症化率、死亡率も従来種のものと変わらず、新型ワクチンの効能も否定していないが、世界保健機構(WHO)や米...
英国、ドイツなど欧州で新型コロナ禍が猛威を振るっているとのことだ。同時に、米国の大手製薬会社のファイザー社やモデルナ社の新型mRNAの後納を絶賛し始めた米国立アレルギー感染症研究所(NIAID)のアンソニー・ファウチ所長...
マックス・ウエーバーの歴史社会学=大塚史学が提唱している「辺境革命論」が史的唯物論を克服できる歴史館になり得る。コロナ禍の中で、戦後の戦後の冷戦は、米国を柱とした1989年12月の米ソ二大国のブッシュ大統領とゴルバチョフ...
れいわ新選組が17日、次期衆院選の第1次公認13人のうち、首都圏で出馬予定の7人を発表したことが波紋を広げている。フジ・サンケイグループなど政府の御用メディアは「野党の分裂」と騒いでいるが、分裂選挙になるのは自公両党と、...
財務省や愛媛県などから、安倍晋三首相が国会で嘘の答弁をしてきたことが明白になった。ただし、安倍内閣は「働かせ法案(高度プロフェッショナル業務担当の社員の残業代をゼロにする)」や「TPP11法案」の強行可決は行う。日本の真...
本サイトでは、原始社会→古代部族社会→古代専制王朝体制→封建体制→近代資本主義体制へと「辺境革命」(大塚久雄=大塚史学)に依って形成された欧米キリスト教文明圏は今や、軍産複合体・新自由主義多国籍企業体制に暗転し、「賤民資...
衆参両議院の現在の会派を調べてみたが当然、「憲法改正」=壊憲(三権分立を規定した日本国憲法の根本精神の破壊)は避けられない。ただし、民進党と希望の党の統一会派結成は頓挫する状況だ。まずは、参議院主体の民進党議員の中で、マ...
日本を壊国する安保法案=戦争法案、環太平洋連携協定(TPP)、日本列島火山活動活発化の中での原発再稼働。これらに共通するものは、「今だけ、カネだけ、自分だけ」良ければいい、という新自由(放任)主義であり、これらは新自由主...
俳優から反原発運動を通して政治家に変身した山本太郎参院議員の「永田町恐怖新聞」がインターネットの世界で評判を呼んでいる。「生体反応を失った国民」(亀井静香衆院議員)に対する警告だ。すべてが、アベクロノミクスの帰結であるこ...
浅学非才、経験皆無的不足を省みず、「釈迦に説法」の批判を覚悟で、サイト管理者が愛読する「月刊日本6月号」に掲載された平野貞夫氏の「民主主義の崩壊招く解釈改憲」(インタビュー記事)の中の「吉田茂擁護論」に疑問を呈したい。 ...
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