「ウクライナ・オン・ファイアー」を視聴いただけます(案内追記)

現在の「ロシア軍によるウクライナ侵攻」=ウクライナ事変の深層・真相を理解する上でオリバー・ストーン監督の「ウクライナ・オン・ファイアー」視聴は必須ですが、恐らく米国のディープステート(闇の帝国:軍産複合体と弱肉強食の新自由主義を信奉する米系多国籍企業)勢力によって削除されまくっています。そこで、本サイトで「ウクライナ・オン・ファイアー」を視聴いただけるようにしました。


【追記:4月24日日曜日午前08時30分】「ウクライナ・オン・ファイアー」のさらに詳細な解説と動画は、次の渡航記事:https://www.it-ishin.com/2022/04/04/watching_ukraine_on_fire-2/に投稿しております。恐れ入りますが、こちらの投稿記事をご覧下さいますようお願い致します。

オリバー・ストーン監督の「ウクライナ・オン・ファイアー」について

オリバー・ストーン監督の「ウクライナ・オン・ファイアー」は1時間32分のドキュメンタリー映画だが、次のような歴史的事実を明らかにしている。

  1. 反ソ連を掲げる反ウクライナ政府勢力のウクライナ民族主義者組織(ウクライナ語: Організація українських націоналістів、英語: Organization of Ukrainian Nationalists、OUN )が1929年1月28日に結成された後、OUNはステパン・バンデラの思想のもとに反独・反ソ連の活動を展開するようになるが、パンデラはドイツによって逮捕された。その後、独ソ連不可侵条約が締結され、東欧諸国が両国によって分割されるようになると、OUNの後継組織は次第に親ナチス・反ソ連の傾向を帯びるようになる。独ソ不可侵条約がナチスのヒトラーによって一方的に破棄されると、親ナチス・反ユダヤ・反ソ連の傾向を強め、ウクライナのユダヤ人やソ連人の大量虐殺を行うようになる。
  2. ナチスは1945年5月に米国を盟主とする連合国側に敗北したが、OUNの後継組織は第二次世界大戦狩猟後も極右民族主義=ネオ・ナチ主義の組織としてウクライナに根付くようになる。米国の中央情報局(CIA)はこのネオ・ナチ組織がウクライナに根付く過程を追っていたが、特に処罰は行わず、むしろ1991年の冷戦終了後に、米国はゴルバチョフ大統領・シェワルナゼ外相との約束を破って北大西洋条約機構(NATO)の東方拡大にネオ・ナチ組織を利用するようになる。
  3. NATOの東方拡大の最後の対象になったのがウクライナだ。2004年11月の大統領選挙の際に決選投票でヤヌコーヴィッチ氏とユシチェンコ氏の一騎打ちになるが、ヤヌコーヴィッチ氏が大統領選挙で勝利すると、ウクライナのネオ・ナチ勢力が指導する反ロシア・新欧米派勢力が「不正選挙」として大抗議活動を展開するようになる。このため、12月に再選挙が行われるが、ユシチェンコ氏が突然重病にかかり、美男子として鳴らしていた顔が痘痕だらけになるという事件が起こり、ユシチェンコ氏がヤヌコーヴィッチ陣営側の謀略だと喧伝したこともあり、同情票が集まったため、12月26日に実施された再選挙では、ユシチェンコ氏が52.12%、ヤヌコーヴィチ氏が44.09%を得票し、ユシチェンコ氏が大統領に当選した(オレンジ革命)。しかし、この事件の深層・真相は解明されていない。ユシチェンコ氏の妻が米国務省の職員であったことなどからすると、米国謀略説が根強く噂されている。
  4. しかし、ユシチェンコ大統領はウクライナの政治・経済システムの改革に失敗したため、2010年ウクライナ大統領選挙では、第1回目の投票でヤヌコーヴィチ氏、ティモシェンコ氏らに差をつけられて5位に終わり、決選投票にも残れず敗北、ヤヌコーヴィッチ氏が合法的に大統領に当選した。
  5. ヤヌコーヴィッチ大統領は欧州連合(EU)や国際通貨基金(IMF)と交渉してウクライナの経済を再建することを模索していたが結局、断念。これに反発したネオ・ナチ勢力が指導する反ロシア・新欧米派勢力が「マイダン暴力革命」を起こし、ウクライナ憲法に違反する形で非合法的にヤヌコーヴィッチ大統領を除去する。同大統領は暗殺の恐れからロシアに亡命した。ウクライナに根付いているネオ・ナチ勢力を利用して「マイダン暴力革命」を指導したのが、反ロシア政策を採ったオバマ大統領二期目のバイデン副大統領とビクトリア・ヌーランド国務次官補(いずれも当時。現在はそれぞれ米国の大統領、国務次官)である。

以上が、「ウクライナ・オン・ファイアー」の大筋で、ロシアのプーチン大統領があえてウクライナ侵攻=ウクライナ事変を起こした直接の理由は、①ウクライナのNATO加盟阻止(中立化)②ウクライナに根付き、ゼレンスキー大統領の権力基盤になっているネオ・ナチ勢力の一掃③ウクライナのロシア系国民の安全確保のための協定の締結(ゼレンスキー氏は東部ドンバス地方でのネオ・ナチ勢力によるロシア系住民の大量殺戮に端を発した紛争を解決するためのミンスク合意の履行を約束して大統領に当選したが、当選後は約束を保護にした)ーだ。

【追記Ⅰ】東部ドンバス地方でのロシア系ウクライナ住民の大量殺戮については、次のサイト:https://www.kazan-glocal.com/official-blog/2014/11/24/%E6%97%A5%E6%9C%AC%E3%81%AE%E3%83%9E%E3%82%B9%E3%82%B3%E3%83%9F%E3%81%8C%E9%BB%99%E6%AE%BA%E3%81%99%E3%82%8B%E3%82%A6%E3%82%AF%E3%83%A9%E3%82%A4%E3%83%8A%E6%9D%B1%E9%83%A8%E3%81%AE%E5%A4%A7%E8%99%90/:に詳しい。ただ、改行コードが入っていないので非常に読みづらい。一部、引用させていただきます。

(前略)こうしたウクライナにおける「民族浄化作戦」、つまりロシア系住民根絶(民族浄化)作戦の陰には、ウクライナのオリガルヒ(新興財閥)の一人といわれる人物がいる。アルセニー・ヤツェニク首相に任命されたドニエプロペトロフスク知事イゴール・コロモイスキー氏だ。イスラエルとウクライナ両国の市民権(キプロスのパスポートも所有しているとか)をもち、ジュネーブを生活の拠点にし、推定資産28億ドルで、ウクライナの4番目の富豪といわれている人物である。(中略)

一方、リア・ノーボスチ通信が10月2日ワシントン電で伝えたところでは、米国務省のジェン・サキ報道官は10月1日のプレス・ブリーフィングで、ウクライナ東部で発見された大量の墓地の調査を米国は完全に支持する」と言明したという。しかし、その後は米国やウクライナ当局の目立った動きは伝えられていない(中略)。

ドネツク人民共和国副首相アンドレイ・プルギン氏は9月22日、ウクライナ東部での死者数について、4000人以上と、国連の示した数字を上回る数を挙げていた。ドイツによるホローストを思い出させるウクライナ東部でのジェノサイド事件は、7月のマレーシア航空機撃墜事件(注:「ウクライナ・オン・ファイアー」でも紹介されている)と同様、うやむやのうちに闇に葬られ去る気配が濃厚である。

【追記Ⅱ】本サイトの動画は動画配信サーバーで配信しているものではありません。サーバーに負荷がかかると、視聴できなくなる可能性もあります。現在(2022年3月27日時点)はYoutubeで視聴できるhttps://www.youtube.com/watch?app=desktop&v=6ArsqiXSoWA)ので、Youtubeでのご視聴をおすすめします。

 

なお、Google検索エンジンで「ウクライナ・オン・ファイアー」を検索すると、「ウィンター・オン・ファイアー」がヒットしてしまいます。これは、Googleが特殊な検索アルゴリズムを使っていることによると思われます。「ウィンター・オン・ファイアー」は、ディープステート(DS)側のプロパガンダです。


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